転倒予防は運動がグレードB、多因子介入はグレードC

高齢者の転倒予防で、運動介入と多因子介入のどちらを優先すべきか。米国予防医学専門委員会（USPSTF）が2024年6月に出した勧告は、運動をグレードB、多因子介入をグレードCとしています。序列がついた形です。

勧告の内容

2024年6月4日公表。対象は転倒リスクの高い65歳以上の地域在住高齢者です。

介入	グレード	意味
運動介入	B	中等度の便益。実施を推奨
多因子介入	C	小さな純便益。個別の判断で提供

運動介入：37件のRCT（n=16,117）を評価し、29件（n=14,475）のメタアナリシスで、転倒率 IRR 0.85（95%CI 0.75–0.96）、転倒者割合 RR 0.92（0.87–0.98）、外傷性転倒 IRR 0.84（0.74–0.95）。

多因子介入：28件のRCT（n=27,784）を評価し、20件（n=22,115）のメタアナリシスで転倒率 IRR 0.84（0.74–0.95）。ただし転倒者数と外傷性転倒については有意な減少が認められませんでした。

米国の勧告であり、日本の制度にそのまま当てはまるものではありません。ただし、地域包括ケアの中で介護予防事業のプログラムを設計する場面では、外部のエビデンスとして使えます。

多因子介入は、転倒リスクの評価、環境調整、服薬見直し、視力確認などを組み合わせるもので、手間もコストも大きくなります。それに対して転倒者数の減少という点で有意差が出なかったという結果は、費用対効果の議論に直接効きます。

転倒予防の話になると、多職種で網羅的に取り組むほうが良いという前提で議論が進みがちです。この勧告は、その前提を否定はしませんが、運動介入のほうが公的機関の評価では上に置かれているという事実を示しています。

これは理学療法士にとって追い風の材料ですが、同時に責任も伴います。運動が中心に据えられるなら、そのプログラムの質が結果を左右することになります。IRR 0.85という数字は、15%の減少です。劇的ではありません。

自治体の介護予防事業や院内の転倒予防対策に関わっている方は、いま実施しているプログラムが何を根拠に組まれているかを一度確認してみてください。「以前からやっている」で続いている内容であれば、この勧告の数字を持って見直しを提案できます。外部の公的機関の評価は、院内の議論で強い材料になります。

U.S. Preventive Services Task Force. Falls Prevention in Community-Dwelling Older Adults: Interventions（2024年6月4日） uspreventiveservicestaskforce.org（2026年8月31日確認）

※米国の勧告であり、日本の制度・診療報酬に直接適用されるものではありません。臨床判断は所属施設の方針に従ってください。